新規事業開発職
求人情報
職種
事務職 / Webマーケター
年収
400～600万円
給与形態：年俸制 / 昇給：有り
年収 4,000,000 円 - 6,000,000円 半期年俸制(1月、7月に査定有)、半期年俸制のため賞与なし ※現職給与をベースに考慮します
給与形態：年俸制 / 昇給：有り
年収 4,000,000 円 - 6,000,000円 半期年俸制(1月、7月に査定有)、半期年俸制のため賞与なし ※現職給与をベースに考慮します
仕事内容
7部署、子会社1社の国内広告事業の事業課題を解決するポジションです。
主に同社全体に関わるソリューションを部署横断でプロジェクト化し、推進していく業務となります。配属部署のメンバーは、部署を横断した同社の独自ケイパビリティ創出・経営課題の解決・新規事業のためのプロジェクトを遂行しています。
1部署単体では処理しきれない・統制できない業務を安定稼働するまで請け負い、精査した上で業務を引き渡す等業務内容は多岐に渡り、時期により業務内容も変動します。
■主な業務
・新規事業開発に伴う市場調査と分析
・ビジネスプランの策定
・管理会計・レポートの作成 …等
■ 現在進行しているプロジェクト事例
・新規事業開発
・データソリューションプロジェクト
・教育体系構築プロジェクト
■業務上使用するツール
・Googleスライド/スプレッドシート
・Figma
・Asana
・Tableau
・Slack …等
主に同社全体に関わるソリューションを部署横断でプロジェクト化し、推進していく業務となります。配属部署のメンバーは、部署を横断した同社の独自ケイパビリティ創出・経営課題の解決・新規事業のためのプロジェクトを遂行しています。
1部署単体では処理しきれない・統制できない業務を安定稼働するまで請け負い、精査した上で業務を引き渡す等業務内容は多岐に渡り、時期により業務内容も変動します。
■主な業務
・新規事業開発に伴う市場調査と分析
・ビジネスプランの策定
・管理会計・レポートの作成 …等
■ 現在進行しているプロジェクト事例
・新規事業開発
・データソリューションプロジェクト
・教育体系構築プロジェクト
■業務上使用するツール
・Googleスライド/スプレッドシート
・Figma
・Asana
・Tableau
・Slack …等
必須スキル
下記いずれかの経験をお持ちの方
・新規事業(サービス)の立ち上げを一から携わった経験
・マーケティング経験2年以上
※リサーチスキル、主体性、行動力、ロジカルシンキング、自学自習力等が高い方を優遇いたします。
・新規事業(サービス)の立ち上げを一から携わった経験
・マーケティング経験2年以上
※リサーチスキル、主体性、行動力、ロジカルシンキング、自学自習力等が高い方を優遇いたします。
歓迎スキル
・オンライン・オフラインでのマーケティング経験
・複数部署間との折衝およびブリッジ業務の経験
・営業や事業提携などの折衝業務
・複数部署間との折衝およびブリッジ業務の経験
・営業や事業提携などの折衝業務
勤務地
東京都新宿区
雇用形態
正社員
試用期間 有(3ヶ月)※給与変動なし
試用期間 有(3ヶ月)※給与変動なし
勤務時間
09:00～18:00
（休憩時間60分）
年間休日
120日
保険
健康保険 / 厚生年金保険 / 雇用保険 / 労災保険
諸手当
通勤手当
制度
休日休暇
有給休暇
キーワード
企業情報
会社名
社名非公開企業
業種
インターネット系
事業内容
アフィリエイト広告事業
メディア開発・運営事業
WEBマーケティング事業
メディア開発・運営事業
WEBマーケティング事業
設立年月
2023年
市場情報
未上場
資本金
4500万円
従業員数
150人
特徴
我々は市場の課題をトップランナーとして解決に導き、広告主のビジネス成長に大きく貢献すべくプロダクトを改善・成長させてまいります。
1 消費者に誤認を与える広告が乱立
2 獲得効果改善がブラックボックス
3 広告掲載までの手間が数多
まず顕在化された上記3点の課題に対し重点的に取組み、新たなアプローチと先端テクノロジーで前進させ、事業成長にとって欠かせないサービスに変革させます。
1 消費者に誤認を与える広告が乱立
2 獲得効果改善がブラックボックス
3 広告掲載までの手間が数多
まず顕在化された上記3点の課題に対し重点的に取組み、新たなアプローチと先端テクノロジーで前進させ、事業成長にとって欠かせないサービスに変革させます。
マイナビクリエイターのキャリアアドバイザーからおすすめコメント！
上場企業グループ会社の経営の上流から下流までを俯瞰して見ることが出来るポジションです。
また、執行役員および本部？とともにプロジェクトを進行するので、意思決定のスピードが速いのが特徴です。 各ステークホルダーと連携を取りながら、より最適な事業や新規サービスを展開する事ができます。