SNSマーケティング
求人情報
職種
Webマーケター
年収
600~830万円
基本給 円~ 時間分固定残業( 円~) 超過分別途支給。
基本給 円~ 時間分固定残業( 円~) 超過分別途支給。
仕事内容
【ポジションについて】
SNSマーケティンググループの一員として、同社の各プロダクト(LegalOn / CXOn ほか)の価値を「SNSを起点に」届け、認知拡大から行動喚起までを一気通貫で推進するポジションです。
ターゲット理解に基づくコンテンツ企画、制作ディレクション、運用改善を通じて、SNSを”事業成長を力強く推進するエンジン”にしていきます。
【業務内容】
- 各SNSの運用方針策定と実行
- 事業KPIに紐づくSNSのKPI設計と週次・月次のモニタリング
- コンテンツ企画の立案と制作ディレクション(台本、サムネ、クリエイティブ、投稿文面)
- 数値分析に基づく仮説立案と改善(伸びた要因分析、フォーマットの型化、PDCA)
- 関係部署(プロダクト、広報、セールス、CS、デザイン、外部パートナー)との連携推進
- 必要に応じたSNS広告の設計・運用ディレクション
- ブランド毀損や競合配慮を踏まえた投稿ガイドラインの運用およびリスク管理
SNSマーケティンググループの一員として、同社の各プロダクト(LegalOn / CXOn ほか)の価値を「SNSを起点に」届け、認知拡大から行動喚起までを一気通貫で推進するポジションです。
ターゲット理解に基づくコンテンツ企画、制作ディレクション、運用改善を通じて、SNSを”事業成長を力強く推進するエンジン”にしていきます。
【業務内容】
- 各SNSの運用方針策定と実行
- 事業KPIに紐づくSNSのKPI設計と週次・月次のモニタリング
- コンテンツ企画の立案と制作ディレクション(台本、サムネ、クリエイティブ、投稿文面)
- 数値分析に基づく仮説立案と改善(伸びた要因分析、フォーマットの型化、PDCA)
- 関係部署(プロダクト、広報、セールス、CS、デザイン、外部パートナー)との連携推進
- 必要に応じたSNS広告の設計・運用ディレクション
- ブランド毀損や競合配慮を踏まえた投稿ガイドラインの運用およびリスク管理
必須スキル
- 事業会社または支援会社におけるSNSマーケティングの実務経験(3年以上)
- 数値に基づき仮説を立て、改善を回せる分析力
- コンテンツ企画から制作ディレクションまでの推進力
- 関係者を巻き込み、期限と品質を担保してプロジェクトを前に進める力
- 数値に基づき仮説を立て、改善を回せる分析力
- コンテンツ企画から制作ディレクションまでの推進力
- 関係者を巻き込み、期限と品質を担保してプロジェクトを前に進める力
歓迎スキル
- B2B領域のマーケティング経験
- YouTubeの運用経験(企画、サムネ、タイトル、アナリティクス改善)
- SNS広告の運用またはディレクション経験
- 編集、撮影、デザインなどの制作実務スキル
- ブランドガイドライン策定や危機管理の経験
- YouTubeの運用経験(企画、サムネ、タイトル、アナリティクス改善)
- SNS広告の運用またはディレクション経験
- 編集、撮影、デザインなどの制作実務スキル
- ブランドガイドライン策定や危機管理の経験
求める人物像
- 不確実性の高い環境でも自ら仮説を立て、検証し、学習し続けられる方
- 自分の守備範囲を固定せず、必要なことを拾ってやり切れる方
- 周囲へのリスペクトを前提に、率直にコミュニケーションできる方
- 自分の守備範囲を固定せず、必要なことを拾ってやり切れる方
- 周囲へのリスペクトを前提に、率直にコミュニケーションできる方
勤務地
東京都渋谷区
雇用形態
正社員
年間休日
120日
保険
健康保険 / 厚生年金保険 / 雇用保険 / 労災保険
制度
休日休暇
有給休暇 / 年末年始休暇 / 出産休暇 / 育児休暇 / 介護休暇 / 完全週休2日制(土・日)、祝日
企業情報
会社名
社名非公開企業
業種
インターネット系
事業内容
■法務に関するソフトウェアの開発・提供
設立年月
2017年
市場情報
未上場
資本金
41億9000万円
従業員数
226人
特徴
■先進的リーガルテック企業
同社は法律事務所および企業法務向けにWebサービス/SaaSを提供することを目的に、今なお労働集約的な産業構造を持つ同業界にて、法にまつわる行政サービスや法律専門家によるリーガルサービスの提供のあり方を、テクノロジーのチカラで根本から変革していくことを目指しています。
■主要プロダクト
2019年4月にローンチしたSaaSサービスは、企業法務の契約書の作成プロセスを包括的にサポートするWEBサービスとなります。
同社は法律事務所および企業法務向けにWebサービス/SaaSを提供することを目的に、今なお労働集約的な産業構造を持つ同業界にて、法にまつわる行政サービスや法律専門家によるリーガルサービスの提供のあり方を、テクノロジーのチカラで根本から変革していくことを目指しています。
■主要プロダクト
2019年4月にローンチしたSaaSサービスは、企業法務の契約書の作成プロセスを包括的にサポートするWEBサービスとなります。
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