番組・動画広告セールス（ビジネスプロデューサー）
求人情報
職種
営業・アカウントエグゼクティブ
年収
620～880万円
給与形態：月給制 / 昇給：無し / 賞与：年2回
基本給 円～ 時間分固定残業（ 円～） 超過分別途支給。
給与形態：月給制 / 昇給：無し / 賞与：年2回
基本給 円～ 時間分固定残業（ 円～） 超過分別途支給。
仕事内容
■ 業務内容
大企業からスタートアップ、官公庁まで、インバウンド・アウトバウンドで舞い込む幅広い業界や規模のクライアント与件に対し、弊社メディアの動画・番組コンテンツを軸としたソリューションを提案・推進します。
・戦略的商談の実行・新規開拓（フロント営業）
・複数ステークホルダーを巻き込んだPM業務（ディレクション）
大企業からスタートアップ、官公庁まで、インバウンド・アウトバウンドで舞い込む幅広い業界や規模のクライアント与件に対し、弊社メディアの動画・番組コンテンツを軸としたソリューションを提案・推進します。
・戦略的商談の実行・新規開拓（フロント営業）
・複数ステークホルダーを巻き込んだPM業務（ディレクション）
必須スキル
・広告、コンテンツマーケティング、または無形商材（SaaS、コンサル等含む）領域における法人営業・ソリューション提案の経験をお持ちの方
・クライアントの課題を能動的にヒアリング・構造化し、自発的なアプローチによって新規アカウントの開拓や大型メディアプランの提案・推進を主導した実績
・複雑なステークホルダー（社内外）を巻き込み、プロジェクトを完遂させたディレクション・PM経験
・クライアントの課題を能動的にヒアリング・構造化し、自発的なアプローチによって新規アカウントの開拓や大型メディアプランの提案・推進を主導した実績
・複雑なステークホルダー（社内外）を巻き込み、プロジェクトを完遂させたディレクション・PM経験
歓迎スキル
・営業組織や制作運用の現場において、属人化していたプロセスをマニュアル化、あるいは仕組み化してチームの成果底上げに貢献した経験
・番組や動画コンテンツに携わる営業・プロデュース経験
・大手広告代理店やレップにおける複数職種の横断的な経験、または代理店との強固なアライアンス経験
・広告効果測定やデータ分析の経験
・組織の牽引やマネジメント経験（チームリーダーやメンバー育成経験）
・番組や動画コンテンツに携わる営業・プロデュース経験
・大手広告代理店やレップにおける複数職種の横断的な経験、または代理店との強固なアライアンス経験
・広告効果測定やデータ分析の経験
・組織の牽引やマネジメント経験（チームリーダーやメンバー育成経験）
求める人物像
・「映像の力で、経済をもっとおもしろく。」というミッション、および現在の同社の事業フェーズ（第2創業期）に強く共鳴し、当事者意識を持って事業の未来を共に描ける方
勤務地
東京都千代田区
雇用形態
正社員
年間休日
120日
保険
健康保険 / 厚生年金保険 / 雇用保険 / 労災保険
諸手当
交通費支給/結婚休暇＆お祝い金/出産祝金/傷病見舞金/資格取得奨励金/自転車通勤補助制度/カフェ代補助制度/奨学金補助制度/産休・育休制度
制度
副業OK/スーパーフレックス制度/リモートワーク制度/メンター制度/子連れ出社OK/NewsPicksアカデミア受講券の付与/PC支給（予算内で好きなPCを選択可）
休日休暇
有給休暇 / 年末年始休暇 / 慶弔休暇 / 出産休暇 / 育児休暇 / 完全週休2日制（土・日）、祝日
ロングバケーション制度（有給とは別に、週末を含む7日間連続の休暇を年に2回取得可能）
ロングバケーション制度（有給とは別に、週末を含む7日間連続の休暇を年に2回取得可能）
キーワード
企業情報
会社名
社名非公開企業
業種
インターネット系
事業内容
企業活動の意思決定を支えるビジネス情報インフラの提供
コアアセットである経済情報（データ・コンテンツ・人の知見）の共同活用により、
アジャイル経営の実現をサポートするSaaS、国内最大規模の経済ニュースメディアなど、複数の事業・サービスを展開しています。
コアアセットである経済情報（データ・コンテンツ・人の知見）の共同活用により、
アジャイル経営の実現をサポートするSaaS、国内最大規模の経済ニュースメディアなど、複数の事業・サービスを展開しています。
設立年月
2008年
市場情報
未上場
従業員数
1093人
特徴
「経済情報の力で、誰もがビジネスを楽しめる世界をつくる」 をパーパスに掲げ、データ・コンテンツ・人の知見という3つのコアアセットを共同活用した複数の事業を展開しています。
それらを通して、世界中のビジネスパーソンの生産性を高め、意思決定を支える。日本発のデファクトになる経済情報インフラづくりを目指し、世界を変える挑戦を続けています。
それらを通して、世界中のビジネスパーソンの生産性を高め、意思決定を支える。日本発のデファクトになる経済情報インフラづくりを目指し、世界を変える挑戦を続けています。
