転職に最適な時期とは - 転職活動を始めるベストなタイミングを知る

それでは4〜5月、9〜10月以外の時期には中途採用のチャンスはないのでしょうか。人材の流動化、転職市場の活性化はここでも影響しており、最近はあえて採用時期を限定せず、年間の採用枠の範囲内で随時採用する企業も増えきました。また、欠員に対応するための募集など、企業それぞれの事情によって募集は起こります。

年度を通して募集をおこなっている場合なら前述の新卒採用の佳境期を避けた方が人事担当から応募をじっくり検討してもらえる可能性が上がります。一方で、年度の途中でニーズが出た場合は、時期に関係なく募集を急いでいる可能性が高いです。自分の志望する企業で募集内容とマッチングするなら、時期・タイミング云々よりもまず応募してみることが肝心でしょう。

それでは、クリエイター業界の転職傾向はどうでしょうか。特徴としては他業界よりも全年齢における人材の流動性は高いといわれています。それは以前からクリエイティブが個人の感性やスキルによる専門的・属人的な仕事と考えられており、成果を示せればクリエイターの意志による転職は比較的容易だったからです。独立・起業も活発な業界で、それだけに小規模であっても大手クライアントと直接取引をおこない、ビジネス的に成功している企業も多数存在しています。

またクリエイターの中でもWebやゲームのデジタルコンテンツを扱う業界に限定してみると、近年急速に成長した業界でもあることから、終身雇用という概念がそもそも希薄で、人材の流動性はさらに高くなっています。しかし、そんなデジタル業界であっても大手の広告代理店や、マスメディアなどの企業のデジタル部門、それが分社化された企業では、従来の「若年層の採用」を重視する傾向が根強く残っている場合があり、応募する企業にその傾向があるかどうかを把握しておくことも重要となります。

デジタル業界ではベンチャー性の高い新進企業の中にも有力な企業が続々生まれています。その成長性から増員も活発で、新しいフィールドで活躍したいと考える転職希望者にはチャンスが多いと考えられます。しかしこれらの新進企業は、デジタルマーケティングの発想によって運営されている場合が圧倒的に多いです。クリエイティブにおいて専門的・属人的なスキルよりも、デジタルリテラシーともいうべき、ユーザーとのインタラクティブによって得られたデータを活用できる資質が求められています。さらにこれらの新進ベンチャーは社員構成だけでなく経営陣自体が若い年齢層であることも多く、採用されやすい人材も、自然と若年層が中心となっています。

これらの状況を総合して考えると、クリエイターの転職に関して有利な年齢層はやはり24〜29歳までの転職ホットゾーン。しかし今後は産業構造の変化や新進ベンチャーの安定成長と継続によって、さらに30代、40代へと人材流動の機会は広がり、そのスピードは他業界を上回ると考えられます。特にデジタルコンテンツの世界は今、激変期を迎えており、これに向けて転職市場は大いに活発になっていくことが予想されています。

※年齢・経験年数は他業界・他職種と大きな開きはないが、クリエイターの人材の流動性は全体的に高い。

12月	退社したのち、転職エージェントに登録
翌年1月	6社に応募書類提出し、3社で面接まで進行
2月	2社内定
3月	Webプロダクションに入社

Aさんの場合、年末をもって退社し年明けの仕事初めから本格的に転職活動を開始しました。2ヶ月間で志望企業の2社から内定を獲得し、3月に内定というのは退職してからの転職としてはほぼ理想的な展開です。

実際Aさんは用意した転職期間中の生活資金をほぼ手をつけずに次の仕事に就くことができました。しかし転職後、通勤の便から転居を検討中で生活資金は転居費用に充当されることとなりました。仕事を変えるためにはタイムラグだけでなく自分が行動するための費用も捻出できなければなりません。

5月	在職のまま転職活動開始し、転職エージェントに登録
9月	12社に応募書類提出し、5社で面接まで進行
11月	ソーシャルゲーム運用会社に内定し、すぐに在職会社に退職を申し出るが引き継ぎ期間が必要
翌年1月	前職を退社
2月	ソーシャルゲーム運用会社に入社

Bさんは配偶者と子どもの家族がいるため、転職活動中に収入が途絶えるのを避けなければなりませんでした。そこで転職先が決定してからの退職を選択し、仕事と並行して転職活動をおこないました。生活資金の心配がいらないことから時間をかけて応募企業を選択することができたのですが、転職を希望する企業から内定を得て、在職企業を退職するための期間でさら2ヵ月が必要となりました。

Aさん、Bさんの具体例は、退職してから転職先を探すか、転職先を見つけてから退職するかの典型例といえるでしょう。それぞれのメリット、デメリットを見極め、どちらの方法が自分に合っているかをよく検討して自分の転職のスタイルを決定していきましょう。転職はあなた自身だけでなく、転職先企業と退職する企業の3者によって初めて成立するものです。決して自分の都合だけですべてが進むと考えてはいけません。それぞれの立場を考えて、粘り強く交渉、調整していくことが大切です。

上記の図を見ていただけばわかるとおり、1年間の中でプロジェクトの切れ目が集中するのは2月〜3月、次いで9月から10月。短期プロジェクトならば年間を通して常にニーズがあると考えられます。このタイミングで重要なのは、あなたが次に取り組みたい仕事がどのスパンに当てはまるかで考えることです。年間を通じての大規模プロジェクトへの参加を狙うなら、やはりその準備期間に相当する2〜3月以前に退職し、プロジェクトスタートの段階でメンバーに入っていなければなりません。6ヵ月スパンのプロジェクトならなら8月〜9月以前の可能性も考えられます。

つまり、半年、1年の長期スパンのプロジェクトに参加する場合、その準備期間もしくはその前に応募企業にアプローチしておかなければならないということです。在職企業のプロジェクトの切れ目を狙って退職するには、事前に転職先を確定しておくか、在職企業を退職した上で期間をおくことになっても転職先の次期プロジェクトのメンバーに採用されるしかありません。あなたの転職と退職のタイミングには、あなたが次に取り組みたいプロジェクトの期間も密接に関わってくるのです。

退職によって起こる様々な支障に最大限の配慮することが大切です。

また実際に転職体験者に転職時で困ったこと、苦労したことなどを尋ねてみると、やはり多いのが退職企業からの理解が得られないために起こる退職時のトラブルです。また、転職を断念した人にその理由を尋ねてみても「退職する時期を逸してしまった」という理由を上げる人も多いのです。このことからも転職タイミングを決める要素に、在職中の企業をいかにスムーズに退職できるかということが大きな問題であることがわかります。

戦力として期待されている人材であればなおのこと、在職企業からの慰留は強くなります。また上記のように、「管理職を任された」「病気休業者が出た」などの突発的な理由でやむを得ず転職を断念したという人もいます。正社員として企業で仕事をしている以上、実際には「退職に適した時期」が存在しないことも確かです。

働く者としてできることは、プロジェクトの切れ目や、指導中の後輩、部下のひとり立ち、後任者への引き継ぎの完了など、できるだけ会社の業務に支障を来さないタイミングで退職すること、あるいは在職企業が対応できる猶予期間をできるだけ長く設けることになります。

しかし退職が転職を目的としている以上、あなたが在職企業のために動ける時間には限界があります。そのラインを在職企業と十分協議し了承を得ることが、退職をスムーズにおこなうための転職者の重要な責務なのです。