自分に合った企業へ転職するために押さえておくべき企業研究のやり方とポイント

企業研究の目的の1つは、入社後のミスマッチを防ぎ、自分に合った転職先を探すためです。志望する企業の事業内容や募集職種の仕事内容、企業理念や働き方など、自分が望む理想の転職先かどうか、企業研究をすることで見極めます。企業研究を行えば、当然企業への理解が深まるので、企業の知名度やイメージといった先入観にとらわれず、本当に自分に合った企業かどうかを知る手がかりになるのです。

企業研究の目的のもう1つは、企業への理解を深めることで、志望動機を具体的に書ける（話せる）ようにするためです。履歴書や職務経歴書には「志望動機」を書く欄があります。面接でも、志望動機や転職の理由を聞かれることがあるでしょう。その際、「御社の○○という企業理念に共感し......」「御社の○○事業において......」「他社と比較し、御社の○○が魅力的に感じたので......」といった具体的な回答をするには、企業研究を行い企業の理解を深めておく必要があるのです。

これまで築いてきた自身のキャリアやスキルを活かすことができる同業界であれば、転職を有利に進めていくことができるでしょう。一方、他業界では、クリエイターのスキルが在籍していた業界以上の市場価値で評価される場合もあります。

企業研究の際は、業界に対する自身の人材価値を先入観で決めつけることなく、これまでのキャリアやスキルが活かせる企業か、評価してもらえるかどうかという視点も持ちながら、調べるようにしてください。

なお、転職先の候補を絞っていく際に行う業界研究については、「転職活動の前に業界研究のコツを押さえておこう」の記事でも紹介しています。業界研究をしっかり行いたい方は、こちらを参考にしてみてください。

ひと口にクリエイターと言っても、職種によってさまざまな働き方があります。これまで働いてきた職種で転職するか、新しい職種に挑戦するかで、企業研究の内容も大きく変化します。企業研究をする際は、あらかじめ以下の注意点について把握しておきましょう。

企業研究を行っていくと、想像以上に転職の現実が見えはじめ、方針変更を余儀なくされる場合があります。ただ、妥協しすぎて自分が希望しない転職をしてしまっては元も子もありません。何のために転職をするのか。「〇〇は譲歩しても〇〇が実現しないなら転職はしない。」といった強い信念を持って転職活動を進めることが必要です。

たとえばwantの部分でいくら魅力的な条件を提示されたとしてもmustの条件が満たされていなければ応募先企業から除外する。それぐらいの決意を持ってmustな条件の選択を行ってみてください。

求人票は、募集企業が公共職業安定所（ハローワーク）や大学、短大、専門学校の就職課や人材紹介会社などに提出するオフィシャルな書類で、企業内容や募集概要、労働条件などの求人に関する情報が記載されています。求人メディアや転職エージェントが扱う求人情報、また採用を行う企業が自社サイト等で独自に発信するリクルート情報もこの求人票を基本に作成されています。

まずは求人票をもとに、どんなところに着目していけばよいかを見ていきましょう。下の画像はWebディレクターの求人票の一例です。

求人票を見るとどの項目も重要視していかなければならないものばかりです。中でも企業研究においては以下のような会社の基本データを必ず把握しておくようにしましょう。

事業所名	採用を行う企業で応募者が雇用関係を結ぶ主体
会社情報	設立年、従業員数、資本金、事業内容

応募を検討していくためには、働く条件についても以下のようなポイントを確認していきます。

特に転職者が見逃しがちで、トラブルになりやすいのが雇用者と雇用形態についてです。「有名な大企業に応募書類を提出したが、採用されたのは関連会社だった」「正社員採用と思って応募したが、最終段階で契約社員の採用だと言われてしまった」などです。求人票に記載される内容には、事業所名として記載された会社への採用を行うこと、雇用形態を明記することが義務づけられています。もし企業研究の段階でこの点が不明瞭なら、応募の際に求人票や募集要項を再度確認する、採用担当者にたずねるなどして問題をクリアにしておきましょう。

求人票における仕事内容の表記スペースには限度があるため、ここをどれだけていねいに書いているかで、その企業の採用における本気度や熱意を測ることができます。仕事内容の表記はあなたの企業研究における重要ポイントと考えてください。

待遇面については仕事内容と異なり、独自の表記というよりルールに則って正確に記載されているかが重要になります。賃金・基本給、勤務時間や休日、社会保険や福利厚生など、求人情報には厳密な表記ルールが多数あります。明確な表記をしている会社はそれだけ信頼度が高まります。

基本給25万円（残業代含む）	NG
月給25万円（固定残業代20時間含む）	OK

求人票に記載される基本給には残業代（時間外手当）を含まないのがルールです。月給に固定残業代を含む場合はその旨と固定残業時間が明記されていなければなりません。固定残業（みなし残業）については働く人の側にメリットがある場合があり、固定残業＝悪ではありません。

しかしそれには固定残業時間の上限を定めた制度が正しく運用されている必要があります。固定残業を取り入れている企業に応募する際にはその企業の制度を十分に理解し、納得したうえで入社へ進んでください。

営業（男性）35歳まで	NG
営業	OK

現在は男女雇用機会均等法、雇用対策法により、一部の特例をのぞいて性別、年齢で募集を制限することはできません。求人票や求人メディアでは掲載の前にチェックや指導が入るので現在ではあまり見かけることはありませんが、企業のリクルートページなどで誤って記載されている場合もあります。

雇用形態　正社員（契約社員での採用もあり）	NG
雇用形態　正社員	OK

同一の求人情報の中に同職種で違う雇用形態の職種を表記するのはNGです。これは企業が正社員募集としながら、面接などの採用の段階で契約社員などに募集の形を変えることを防止するためのルールです。

求人の表記ルールは注意点が多く、まだ採用活動に不慣れな新しい企業では誤った表記を行っている場合もあります。しかし、求人票や募集要項は企業が応募者にむけた熱いメッセージであり、入社に際しての約束事です。誤った表記、誤解を招く表記は企業として避けねばなりません。

転職希望者はこの求人票をしっかりと評価し、採用情報が正しく表記されているか、その企業が採用に対してどれほどの熱意を持っているかなど受け止めていく必要があります。求人票、求人情報の精査は、企業研究においてとても重要な部分なのです。

会社の業績や事業の方向性などは企業のホームページや公式SNSなど、Webからの情報でかなりの部分を知ることができるはずです。客観性を持って企業の情報を検討していけば、あなたの転職活動においての有益な企業研究となるでしょう。

しかし一方でWeb上には事実と異なる情報や、残念ながら根拠もなく他者を誹謗中傷する記事なども存在しています。それらを鵜呑みにすることなく、情報の出所、信用性をよく考えてから判断していきましょう。

企業選びの第一段階として、あなたはその企業の「何か」に注目したはずです。その理由を分析して、応募する企業の選択肢として残すべきかどうかを検討していきましょう。

その企業の業界でのポジションや、ビジネスの取り組み方、今まさに募集されている職種や社内でのポジションなど、仕事内容に魅力を感じる要素はさまざまです。自分の能力やスキルを存分に活かせる、自分の望んだ新たなチャレンジやキャリアアップができるといった理由もあるかもしれません。企業研究では「仕事内容がいい」という漠然とした思いだけでなく「何が」「どんなところが」いいのか具体的なポイントとしてピックアップする作業を行いましょう。

給料がいい、休日休暇が充実している、勤務時間にゆとりがある。ワークライフバランスへの取り組みが進む中、応募する企業の決定要素に待遇面は欠かせません。あなたが望む働き方を実現するための待遇面のポイントをしっかり検討しておきましょう。企業研究ではさらにその企業の待遇のよさがどんな理由で実現しているかをチェックしましょう。

企業文化として社員の待遇向上に常に努めているのか、業績向上により改善が進んでいるのかなど、待遇のよさだけに注目するのではなく、その理由や裏付けまでを知っていれば、あなたのより強固な志望動機にも繋がります。

自分の能力を発揮しやすい環境であるかは転職者にとってかなり重要なポイントです。特にクリエイターは、独自のスキルで活躍するタイプの人もいれば、チームワークを駆使してプロジェクトに向かうスタイルの人もいます。企業研究においては、在職者、退職者の声を拾って働く環境をイメージするといいでしょう。

転職エージェントの紹介を受けられる企業であれば、コーディネーターやキャリアアドバイザーに職場環境について聞いてみることも可能です。また採用企業においても社内の環境があなたとマッチしているかは気になるところです。職場の上長との面接時などで、ストレートに質問してみるのもよいでしょう。事前の研究にとどめず、一次面接以降の採用フローでもその会社の職場環境について情報収集するようにしてください。

「以前から企業ブランドの魅力を感じていた」、「ビジネスの戦略ばかりではなく経営の理念そのものに共感した」など、考え方にマッチした企業に応募できることは転職希望者にとって幸運なことです。企業研究では掲げられた理念だけではなく、それが実際の企業経営にどう反映されているかをよく見ていきましょう。

また、エンドユーザーの視点から見た企業ブランドと、社員として働く立場から見た社風は必ずしもイコールではありません。応募企業に希望や憧れを持つことは大切ですが、思い込みになってしまわないよう、客観的な意見に極力耳を傾けていきましょう。

自分にマッチした企業であるかを判断する際、転職エージェントの持っている情報はとても貴重です。企業と日頃から密接なコミュニケーションをとっている転職エージェントは、その企業の特色や実際の社内の雰囲気、求人票や求人情報だけではわからない本当のニーズを把握しているからです。

企業規模や事業内容、マーケットなどによって、一般に広く知られていなくても、その業界では評価の高い優良な企業は多数あります。そんな企業を見つけて応募対象としていくことも転職エージェントの協力を得ればできるのです。転職エージェントの活用であなたの企業研究に、具体性と客観性をプラスしてください。

応募書類を提出し、選考が始まってからも企業研究は継続しましょう。面接など実際に企業を訪れることでできる企業研究もあります。

ただ単に社員の人たちと通路ですれ違うだけでも、その表情で会社の雰囲気は伝わります。企業研究は、選考前、選考中と段階的に行うようにしてください。

また、内定後は「オファー面談」を設定し、企業と入社前の懸念点をすり合わせることができます。このオファー面談は企業研究ができる最後の機会です。転職エージェント経由で設定することも可能なので、必要に応じてご相談ください。