自分に合った企業へ転職するために押さえておくべき企業研究のポイント

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転職活動の際、自分の転職の目的と合う会社を絞り込む方法として、企業研究があります。企業研究は新卒のみならず、転職活動中のクリエイターにとっても欠かせません。とはいえ、いざ転職となるとどうしてもその企業の知名度や待遇などに意識がいってしまいがち。「本当に自分に合った会社なのか」という点で研究が足りないまま応募企業を選んでしまったりしていないでしょうか。

「この企業がいい!」という直感も大切ですが、「どの企業がいいのかわからない」と迷ってしまうときは、基本に立ち返った企業研究をすることで、自分に合った企業が見えてくるものです。そこで今回は企業研究を行う際のポイントを広く紹介していきます。自分に合った企業を見つけ理想的な転職を実現するために、是非この記事をお役立てください。

企業研究の前に考えておくべきことは?

企業研究の前に、あなたは「どの業界で働きたいか」、「どの職種で働きたいか」という部分を、どこまで絞り込んでいるでしょうか?企業研究を行う前提として、対象となる部分をある程度まで絞り込んでおくことで、より具体的な企業研究を行うことができます。ここではまず、「どの業界で働きたいか」、「どの職種で働きたいか」を考えていきましょう。

あらかじめ業界・業種を絞り込んでいた方も、企業研究に向けて再度「本当にこの業界でよいのか」「この業種でよいのか」といった振り返りをここで行ってみてください。

業界内で転職するか、他業界にチャレンジするか

まずは、自身がキャリアを築いてきた業界内か、他業界にチャレンジするかについて、考えましょう。業界のことを詳しく理解するためには業界研究が必要です。順番としては、業界研究のあとに企業研究という流れがよりスマートと言えます。

皆さんが新卒時に行った業界研究と、中途で行う業界研究とで大きく違うのは、業界に対する理解度です。新卒時はまだ業界経験がないのに対し、中途の場合は在職中の業界の知識・今後の動向といった情報を把握していると言えます。自身のキャリアやスキルを活かすことができる同業界であれば、転職を有利に進めていくこともできるでしょう。クリエイターの転職で、同業他社への転職が多いのはこのためです。

一方他業界では、クリエイターのスキルが在籍していた業界以上の市場価値で評価される場合もあります。今まで築いてきたキャリアや経験が他業界で活かせるとわかれば、「どんな企業がよいのか」「どんな業務で活かせるのか」といった流れで、自分がその企業で働くための「動機固め」、さらには志望動機の形成にも繋げていくことができるでしょう。

なお、業界研究については、「転職活動の前に業界研究のコツを押さえておこう」の記事でも紹介しています。業界研究をしっかり行いたい方は、こちらを参考にしてみてください。

同業種・同職種で転職するか、新たな働き方にチャレンジするか

ひと口にクリエイターと言っても、職種によってさまざまな働き方があります。これまで働いてきた職種で転職するか、新しい職種に挑戦するかで、企業研究の内容も大きく変化します。経験職種で転職する場合や新たな職種にチャレンジする場合、あなたのキャリアやスキルがどんなふうに活かせるのかをベースとして考えていきましょう。

同業種・同職種を検討する場合の注意点

例:Webデザイナー(受託会社)→Webデザイナー(受託会社)

ここでは、Webデザイナーを例として紹介します。同カテゴリーとされる会社同士であっても、労働環境や制作環境の違いはあります。同じWebデザイナーとしての転職であっても、むしろ同業種・同職種への転職だからこそ戸惑うことも多いはずです。転職者が転職後に苦労したと語るのは、仕事の進め方の違い、ポジションの違い、扱うツールの違いなどです。

また、制作の規模によっては、Webデザイナーという職種がほぼ1人でWeb制作のすべてを担当する場合もあれば、グラフィック、UI・UX、プログラミングなど、専門分野に特化した仕事をする場合もあります。これは会社の規模や業務スタイルだけでなく、案件によっても変わってきます。Webデザイナーの経験があるからどの会社でもWebデザイナーが務まるとは限らないのです。同業種で同職種であっても企業研究の手は抜けません。高度な専門技能を発揮する必要があるからこそ、細部にまでこだわった企業研究を行っておきましょう。

同職種でありながらも事業形態の異なる会社を検討する場合の注意点

例:Webディレクター(受託会社)→ Webディレクター(事業会社)

同職種で転職する場合であっても気を付けなければならないのが、会社の事業形態で仕事内容が異なるケースです。Webディレクターを例にすると、WebプロダクションやWeb制作会社のWebディレクターはクライアントワークが基本で、多彩なクリエイティブにチャレンジできる一方、納期の問題や提案の自由度など、クリアしなければならない課題も多くあります。

逆に事業会社でのWebディレクターは、自社サービスのコンテンツ制作が中心で、日々施策と実装、効果測定を繰り返し、サービスをグロースさせていきます。クライアントワークが短距離走だとしたら自社制作は持久走だと捉えるWebディレクターもいます。同じ職種でも、受託会社と事業会社では働き方が大きく異なります。企業研究の際にはその違いもしっかりと認識しておきましょう。

企業研究を行ううえでのポイントを5つに分けて紹介

企業研究は、応募企業を決める段階と応募した企業に最終的に入社を決める段階に大きく分かれます。ここからは転職活動のスタートから、応募先の選択・応募・採用選考・内定・入社意志決定のフローにおいて、企業研究を行う転職者の意識や目線がどのように変わっていくかを見ていきましょう。

目標は「内定獲得」ではなく「転職先の確定」へ向ける

転職を急ぐあまり、多くの企業に応募していませんか?本来、転職とは「今よりもっとよい形で仕事がしたい」というあなたの希望を実現するためのものです。検討したうえで結局入社する気になれない会社にまで応募していては、採用までのフローを考えると、あなたにとっても企業にとっても大きな時間的ロスとなってしまいます。あなたが入れる会社はただ1つ。目標はあくまで転職先の確定です。いくつもの内定を獲得するよりも、入りたい会社に「どうすれば入社できるか」を考えていきましょう。

ブレない自分の希望の範囲を決める - 応募する側も「must」と「want」を設定

企業研究を行っていくと、想像以上に転職の現実が見えはじめ、方針変更を余儀なくされる場合は確かにあります。ただ、妥協しすぎて自分が希望しない転職をしてしまっては元も子もありません。何のために転職をするのか。「〇〇は譲歩しても〇〇が実現しないなら転職はしない。」といった強い信念を持って転職活動を進めることが必要です。

採用では求める人物像に対してよく「must」と「want」を設定して採用方針がブレないようにしています。これはそのまま応募者にも適用できる手法で、応募者も絶対必要なmustの条件と、あると喜ばしいwantの条件を分けて考えるべきなのです。たとえばwantの部分でいくら魅力的な条件を提示されたとしてもmustの条件が満たされていなければ応募先企業から除外する。それぐらいの決意を持ってmustな条件の選択を行ってみてください。

1ヵ月間で応募するなら5〜6社が限度 - 1ターンで合否の結果を見ていく

転職活動が長引くと、どうしても採用されることが目標となってしまい、気がつくと同時進行で多くの会社に応募しているという状態に陥ることがあります。しかし、一度に多くの会社に応募していると意識も散漫になり、見過ごせないチャンスを自ら逃すことになりかねません。自分の転職活動に集中できる一定の期間を設定し、応募する社数を限定することも1つの方法です。1ヵ月であれば、退職して転職活動に集中できる人で5〜6社、仕事を継続している人で2社程度が限度です。検討するのは「もしかしたら入れるかもしれない会社」ではなく「積極的に入りたい会社」に限定すべきでしょう。

また転職活動には一定のターンを持つという発想も大事です。「〇〇会社に採用されなかったから次は〇〇会社」というように、数珠つなぎで応募していくのではなく、1ヵ月間に3社応募し、どんな結果に終わったかをしっかり検証したうえで、次の1ヵ月の応募の方針を固めていくという方法です。しっかりと企業研究をし、納得した会社に応募するようにしてください。

求人票を基にした企業研究で会社の選び方を知る

採用のために企業が公開しているのがリクルート情報です。求人票は、募集企業が公共職業安定所(ハローワーク)や大学、短大、専門学校の就職課や人材紹介会社などに提出するオフィシャルな書類で、企業内容や募集概要、労働条件などの求人に関する情報が記載されています。求人メディアや転職エージェントが扱う求人情報、また採用を行う企業が自社サイト等で独自に発信するリクルート情報もこの求人票を基本に作成されています。

まずは求人票をもとに、どんなところに着目していけばよいかを見ていきましょう。下の画像はWebディレクターの求人票の一例です。

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求人票のチェックポイントを知っておこう

求人票を見るとどの項目も重要視していかなければならないものばかりです。また求人票以外でも、求人メディアや企業の自社サイトには「募集要項」などの求人内容が何らかの形で明記されている場合がほとんどです。採用に至ったあとに「知らなかった」では済まされないので、内容は把握しておいてください。中でも企業研究においては以下のような会社の基本データを必ず把握しておくようにしましょう。

事業所名 採用を行う企業で応募者が雇用関係を結ぶ主体
会社情報 設立年、従業員数、資本金、事業内容

応募を検討していくためには、働く条件についても以下のようなポイントを確認していきます。

他に記載されている基本項目

就業場所、職種、業務内容、雇用形態、必要な経験や免許・資格、賃金、待遇、就業時間休日

このように求人票だけをとってみても確認すべきポイントは多数あり、転職者が応募企業を決定するための条件はこの何項目ものポイントをクリアしている必要があるのです。

特に転職者が見逃しがちで、トラブルになりやすいのが雇用者と雇用形態についてです。「有名な大企業に応募書類を提出したが、採用されたのは関連会社だった」「正社員採用と思って応募したが、最終段階で契約社員の採用だと言われてしまった」などです。求人票に記載される内容には、事業所名として記載された会社への採用を行うこと、雇用形態を明記することが義務づけられています。もし応募においてこの点が不明瞭なら、求人票や募集要項を確認する、採用担当者にたずねるなどして問題をクリアにしておきましょう。

会社によって差が出る「仕事内容の表記」

求人票における仕事内容の表記スペースには限度があり、それだけにどう表記されているかでその会社が採用にどれだけの熱意を持っているかを測ることができます。

たとえばWebプログラマーの募集を行う企業があったとして、求人票の仕事内容の欄に一般的なWebプログラマーの仕事内容しか表記されていなかったとします。これはその企業が少しでもよい人材を獲得したいという意欲に乏しいと考えざるを得ません。単に文字数が多ければよいというわけではありませんが、的確に自社の仕事内容の特徴を表し、転職を考えるWebプログラマーにアピールできる内容であることが求人情報には必要なのです。採用担当者が今回の募集のために懸命に考えた仕事内容か、流用の連続で作られた仕事内容かは、読めばある程度は判別がつくでしょう。仕事内容の表記はあなたの企業研究における重要ポイントと考えてください。

待遇面のチェックポイントは?

求人票を確認するうえで、待遇面のチェックもおろそかにできません。こちらは仕事内容と異なり、独自の表記というよりルールに則って正確に記載されているかが重要になります。賃金・基本給、勤務時間や休日、社会保険や福利厚生など、求人情報には厳密な表記ルールが多数あります。明確な表記をしている会社はそれだけ信頼度が高まります。

求人情報の表記でNGとOKな例

基本給25万円(残業代含む) NG
月給25万円(固定残業代20時間含む) OK

求人票に記載される基本給には残業代(時間外手当)を含まないのがルールです。月給に固定残業代を含む場合はその旨と固定残業時間が明記されていなければなりません。固定残業(みなし残業)については働く人の側にメリットがある場合があり、固定残業=悪ではありません。

しかしそれには固定残業時間の上限を定めた制度が正しく運用されている必要があります。固定残業を取り入れている企業に応募する際にはその企業の制度を十分に理解し、納得したうえで入社へ進んでください。

営業(男性)35歳まで NG
営業 OK

現在は男女雇用機会均等法、雇用対策法により、一部の特例をのぞいて性別、年齢で募集を制限することはできません。求人票や求人メディアでは掲載の前にチェックや指導が入るので現在ではあまり見かけることはありませんが、企業のリクルートページなどで誤って記載されている場合もあります。

雇用形態 正社員(契約社員での採用もあり) NG
雇用形態 正社員 OK

同一の求人情報の中に同職種で違う雇用形態の職種を表記するのはNGです。これは企業が正社員募集としながら、面接などの採用の段階で契約社員などに募集の形を変えることを防止するためのルールです。

求人票や募集要項は企業が応募者に提示する「約束事」

求人の表記ルールは注意点が多く、まだ採用活動に不慣れな新しい企業では誤った表記を行っている場合もあります。しかし、求人票や募集要項は企業が応募者にむけた熱いメッセージであり、入社に際しての約束事です。誤った表記、誤解を招く表記は企業として避けねばなりません。

転職希望者はこの求人票をしっかりと評価し、採用情報が正しく表記されているか、その企業が採用に対してどれほどの熱意を持っているかなど受け止めていく必要があります。求人票、求人情報の精査は、企業研究においてとても重要な部分なのです。

Web情報、取引先やエンドユーザー、あなたの周辺の人々の意見に耳を傾ける

求人票でその企業の募集内容についてわかったら、次は俯瞰的に企業を取り巻く状況について研究していきましょう。今の時代、最も簡単なのはインターネットでその企業について検索してみることです。企業のホームページ等から得られる情報はもちろん、その企業に対する世の中の評判も、よい点・悪い点を含め、さまざまに出てくるはずです。また身の回りの人や、たずねても問題ない仕事関係者にその企業の評判を聞いてみることも有効です。

企業研究の際、Webから得られる情報をどう扱うべきか

会社の業績や事業の方向性などはWebからの情報でかなりの部分を知ることができるはずです。就職関連サイトでは、在職者や退職者の情報からその企業の情報を得られる場合もあります。客観性を持って企業の情報を検討していけば、あなたの転職活動においての有益な企業研究となるでしょう。

しかし一方でWeb上には事実と異なる情報や、残念ながら根拠もなく他者を誹謗中傷する記事なども存在しています。それらを鵜呑みにすることなく、情報の出所、信用性をよく考えてから判断していきましょう。

周辺の人々の認知度、イメージは?

もし企業研究の対象が認知度の高い企業なら、あなたの家族や友人など、周辺の人々にその企業のイメージを聞いてみるのもよいでしょう。クリエイターが活躍する業界であれば、在職者やその企業と関わる人々の生の声を聞くことができるかも知れません。

企業研究で注目したいのは、その企業に対する自分とは違う認識や印象を持っている人の意見です。客観的な視点からの意見を企業研究に活かしていきましょう。

自分がその企業をよいと思った理由を考える

企業選びの第一段階として、あなたはその企業の「何か」に注目したはずです。その理由を分析して、応募する企業の選択肢として残すべきかどうかを検討していきましょう。

仕事内容に魅力を感じた企業の場合

その企業の業界でのポジションや、ビジネスの取り組み方、今まさに募集されている職種や社内でのポジションなど、仕事内容に魅力を感じる要素はさまざまです。自分の能力やスキルを存分に活かせる、自分の望んだ新たなチャレンジやキャリアアップができるといった理由もあるかもしれません。企業研究では「仕事内容がいい」という漠然とした思いだけでなく「何が」「どんなところが」いいのか具体的なポイントとしてピックアップする作業を行いましょう。

待遇に注目した企業の場合

給料がいい、休日休暇が充実している、勤務時間にゆとりがある。ワークライフバランスへの取り組みが進む中、応募する企業の決定要素に待遇面は欠かせません。あなたが望む働き方を実現するための待遇面のポイントをしっかり検討しておきましょう。企業研究ではさらにその企業の待遇のよさがどんな理由で実現しているかをチェックしましょう。

企業文化として社員の待遇向上に常に努めているのか、業績向上により改善が進んでいるのかなど、待遇のよさだけに注目するのではなく、その理由や裏付けまでを知っていれば、あなたのより強固な志望動機にも繋がります。

職場環境がよいと感じた企業の場合

自分の能力を発揮しやすい環境であるかは転職者にとってかなり重要なポイントです。特にクリエイターは、独自のスキルで活躍するタイプの人もいれば、チームワークを駆使してプロジェクトに向かうスタイルの人もいます。企業研究においては、在職者、退職者の声を拾って働く環境をイメージするといいでしょう。

転職エージェントの紹介を受けられる企業であれば、コーディネーターやキャリアアドバイザーに職場環境について聞いてみることも可能です。また採用企業においても社内の環境があなたとマッチしているかは気になるところです。職場の上長との面接時などで、ストレートに質問してみるのもよいでしょう。事前の研究にとどめず、一次面接以降の採用フローでもその会社の職場環境について情報収集するようにしてください。

社風や経営理念に共感した企業の場合

「以前から企業ブランドの魅力を感じていた」、「ビジネスの戦略ばかりではなく経営の理念そのものに共感した」など、考え方にマッチした企業に応募できることは転職希望者にとって幸運なことです。企業研究では掲げられた理念だけではなく、それが実際の企業経営にどう反映されているかをよく見ていきましょう。

また、エンドユーザーの視点から見た企業ブランドと、社員として働く立場から見た社風は必ずしもイコールではありません。応募企業に希望や憧れを持つことは大切ですが、思い込みになってしまわないよう、客観的な意見に極力耳を傾けていきましょう。

面接など、一歩踏み込んだ形の企業研究で最終判断をする

入社を決める最終的な判断をするのは、応募者の側もすべての採用フローを終えてからです。人事、現場担当者、経営陣と進む面接の中でも企業研究は継続してください。是非おすすめしたいのは、企業研究においても転職エージェントを活用することです。通常の応募では決して知ることのできない転職エージェントならではの情報を応募の前に手に入れておきましょう。

転職エージェントを活用した企業研究とは

転職エージェントは企業からのニーズを受け、適切な人材に活躍してもらうことが目的です。紹介先企業とは日頃から密接なコミュニケーションをとっていて、その企業の特色や実際の社内の雰囲気、求人票や求人情報だけではわからない本当のニーズを把握しています。自分にマッチした企業であるかを判断する際、転職エージェントの持っている情報はとても貴重です。もし気になる企業を紹介されたら、メールや電話で踏み込んだ質問を行ってみましょう。

また転職者自身から、応募したい企業の名前を挙げ、アプローチできないかを相談するのも転職エージェントの活用としてはよくある方法です。企業規模や事業内容、マーケットなどによって、一般に広く知られていなくても、その業界では評価の高い優良な企業は多数あります。そんな企業を見つけて応募対象としていくことも転職エージェントの協力を得ればできるのです。転職エージェントの活用であなたの企業研究に、具体性と客観性をプラスしてください。

応募書類提出後も企業研究は続けよう

ついに応募を決断し、応募書類を提出。しかしあなたの企業研究はこれで終わりではありません。そこからは実際に企業を訪れての企業研究がスタートします。採用フローにおいて面接の前に会社説明会などの機会を設けてくれる場合もありますので、積極的に参加してみるとよいでしょう。

転職エージェントに相談すれば、具体的な採用フローへ入る前に職場訪問を設定してもらえることがあります。職場の雰囲気や働き方は、面接だけではわかりません。ただ単に社員の人たちと通路ですれ違うだけでも、その表情で会社の雰囲気は伝わります。面接で好感触を得られたら、会社について自分からも積極的に質問し、事前にはわからなかった疑問点を払拭するようにしてください。

まとめ

転職活動の中で企業研究にどのように取り組むかについて、対象企業の選び方など、さまざまなポイントに目を向けて紹介してきました。企業研究はあなたが内定を受け最終的な入社の決断を下すその瞬間まで続きます。

企業研究が進むことによって現れる新たな企業の側面にあなたがどう対応し、どんな判断を下していくか。仕事への熱意と客観性を失うことなく、自分の納得できる企業研究を実践してください。

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