面接で逆質問されなかったら不採用のサイン？転職のプロが真相を解説！

企業側の面接の方針や、面接官の都合によっては、そもそも逆質問の時間を想定していない場合があります。たとえば最終面接は面接官が多忙な役員クラスであることが多く、採用判断に必要な質問は一次面接・二次面接ですでに済んでいるため、時間が短めに設定されていることもあります。

その場合は、たとえ逆質問の時間がなかったとしても面接官にとって「予定通り」のことなので、合否にはまったく影響しないと考えられます。

逆質問が求められないもう１つのパターンとして、面接の時間が予定よりも長引いたために、企業側が当初予定していた逆質問の時間をカットしている場合があります。この場合、合否に影響するかどうかは状況によって異なります。

たとえば、面接官が饒舌に自社についての話をした、応募者と面接官との間で雑談が盛り上がったなどの理由で時間が長引いた場合は、面接官が応募者に関心を持っているポジティブな状況と考えられるでしょう。

一方、応募者が面接官の質問に対して長々と回答した場合や、回答が要領を得ないために面接官から何度も確認の質問をされた場合などは、合否にネガティブな影響を与える可能性もあります。面接官は質問への受け答えを通して応募者の基本的なコミュニケーションスキルを見ていて、要点のわかりにくい受け答えはマイナスの評価に繫がるためです。

転職の採用面接は、どの段階なのかによって面接官の立場が異なります。逆質問を考える際は、企業にとってのそれぞれの面接の意味合いを想像し、面接官が答えやすい質問にすることが大切です。

一般的には、一次面接は人事の担当者、二次面接は配属予定の部署の管理職、最終面接は企業の役員クラスが面接官を担当します。そのため、たとえば一次面接で事業戦略について質問する、最終面接で人事制度の細かい規定について質問する、などはそれぞれの面接官の立場にふさわしくありません。

一次面接、二次面接、最終面接の目的やポイントについては、こちらの記事も参考にしてください。

給与や賞与といった待遇面や、各種手当や保険、休暇制度など、福利厚生に寄った質問は避けましょう。事業内容や職務内容ではなく待遇や福利厚生ばかり関心がある応募者、というマイナスの印象を与えてしまう恐れがあります。

福利厚生に関心がある場合は「御社でよく利用されている制度は何ですか」「社員が働きやすさを感じているのはどのような点でしょうか」など、面接官が自社のアピールに繫がることを回答できるよう、聞き方を工夫するとよいでしょう。